感染者急増の「予兆」を１～２週間前に捉える計算式…東大など開発 - 読売新聞

　新型コロナウイルスの感染者数が急増する予兆を捉える計算方法（予測モデル）を開発したと、東京大などの国際研究チームが発表した。流行初期に「早期警戒信号」を発し、感染対策の強化につなげられる可能性がある。

　合原一幸・東大特別教授（数理工学）らは、新型コロナの感染者数の増減が、隣接する都道府県の感染状況に影響されることに着目。隣り合う地域間の人の往来を表す独自の計算式を作り、各地の日々の感染者数を入力して解析すると、感染者の急増が始まる前に指標となる数値の大きな変動が現れ、予兆とみなせたという。

　チームが関東甲信越１０都県の過去のデータで解析したところ、第１波（昨年４月）と第２波（同６月）は急増が始まる約２週間前、第３波（同１１月）は約１週間前に予兆を検出した。欧米や中国、韓国での流行にも利用できた。

　横浜国立大の松田裕之教授（数理生物学）の話「シンプルなモデルで人の移動を捉え、流行の予兆を説明できており、興味深い成果だ」

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